立山科学グループは、2023年10月にSBT（Science Based Targets）の考え方に基づき、2030年度までに事業活動に伴うCO₂排出量（Scope1・2）を2021年度比で42%以上削減する目標を設定しました。この目標は、パリ協定の1.5℃目標に整合しています。

※ 立山科学グループ国内拠点

立山科学グループからの温室効果ガス排出の約95％以上は電力使用に起因しており、CO₂排出削減のために省エネ設備の導入や生産効率の改善による電力使用量の削減、さらに再生可能エネルギーの積極的な導入を推進しています。2023年度にはCO₂削減目標を上回る成果を達成しており、今後も再生可能エネルギー導入施策の強化と、従来からの省エネ対策を両立させながら、脱炭素の取り組みを一層推進していきます。

省エネルギー対策

各工場・オフィスでは、2019年度のLED照明の全灯入替に続き、高効率設備の導入・更新や運転制御の最適化に加え、機器の運用改善や稼働時間の短縮など、さらなる省エネ対策を継続的に推進しています。

主な省エネ対策	高効率機器への更新、設備の運用改善や最適化 設備の安定稼働によるエネルギー使用量の削減 電力監視モニタを活用した省エネ対策（リアルタイム監視・省エネ施策の効果検証） DXによる業務の効率化

再生可能エネルギーの利用

立山科学グループでは、自社発電設備に加え、2022年から4拠点でオンサイトPPAモデルによる太陽光発電設備を導入し、再生可能エネルギーの利用を推進しています。さらに、富山県の水力発電によって生み出された電力など、地域由来の再生可能エネルギーを計画的に調達することで、CO₂排出量の削減と地産地消の両立を図っています。2024年度からはオフサイトPPAの導入を開始し、再生可能エネルギーの安定的な調達体制を構築しました。これらの取り組みにより、2024年度の再生可能エネルギー導入率は97.3％を達成しています。